ケーブルテレビの提供する多彩なサービス

日本でも、当たり前のように利用されているケーブルテレビですが、それでも全ての地域で提供されているサービスではありません。

そのエリアに含まれていない地域では、昔ながらの方法で、屋根の上に地上放送用のアンテナと、それとは別にBS、CSを視聴する際に必要なパラボラアンテナを設置する必要があります。

最近では、インターネットを光回線で利用している場合には、その回線を利用することによって、ケーブルテレビと同じように、アンテナ無しで地デジとそれ以外の放送を視聴することが可能となっています。

 

そもそも、ケーブルテレビを利用することのメリットはなんでしょうか?

「テレビ」とは言っても、現在では、インターネットや、音声通話のサービスも、同時に行っているのが通常です。

現在、ケーブルテレビを経由して、テレビの放送を視聴している世帯は、日本の総世帯数に対する割合では、約45パーセント、と言うことです。

そのうち、約70パーセントがインターネット・サービスの契約を、約65パーセントが電話サービスの契約を同時に行っています。

このように、ケーブルテレビを利用している世帯では、テレビの放送と通信に関する、ほとんど全てのサービスをケーブルテレビ会社が提供していることになります。

 

ケーブルテレビとは?

現在は、テレビ放送以外のサービスも行っていますが、もともとは、屋根の上に、受信用のアンテナを設置して、テレビの放送を視聴していた従来の方法に対して、各家庭まで、専用の有線ケーブルを敷設して、放送を視聴することからこのように呼ばれています。

その同じケーブルを利用して、インターネット・サービスと電話サービスを提供しているのが現状です。

すべてのケーブルは、地域ごとに存在するケーブルテレビの放送局に繋がっています。

地デジや、BS、CSの放送に付いては、この施設にある大型のアンテナで受信した信号を調整して各家庭に届けています。

 

CS放送に付いては、番組を提供している会社から、光回線などの有線ケーブルを経由して配信を受けている局もあります。

大型のアンテナで受信するため、悪天候などによる視聴障害に対しては非常に強い面があります。

通常、地デジに関しては、受信した信号をそのままの状態で各家庭まで送信します。

しかし、BS、CSに付いては、各家庭に設置した受信機器(STB)に対応した信号形式に変調して送信する方法(パススルー)が通常です。

そのため、基本的に、地デジに付いては、それに対応しているテレビであれば何台でも視聴可能です。

それ以外の放送は、ケーブル局の設置したSTBを接続したテレビでのみ視聴できます。

テレビなどに内蔵しているBS、CSチューナーでは視聴できません。

 

ケーブルテレビの独自性

何と言っても、全てのサービスを一つの通信会社が提供しているところが特徴的です。

インターネット・プロバイダとしての各種サービスも提供しています。

そのため、テレビ以外の通信サービスに関係する問題が発生しても連絡先は一つになります。

通常であれば、テレビの視聴不良は電器店、インターネットの障害は通信会社、メールの送受信トラブルはプロバイダ、電話のトラブルは電話会社に対応を求める必要があります。

しかし、それが1カ所に連絡するだけで全て解決するところは非常に便利な部分です。

 

しかも、全てのサービスを、ケーブルテレビの提供しているものに統一すると、その利用料金の面では、かなりの割引が期待できる点も魅力的です。

現在、ケーブルテレビの契約者の約半数が、契約している「J:COM(ジェイコム)」は、KDDIの傘下にある会社ですので、その契約者は、KDDIグループの提供している通信サービスを利用していることになります。

そのため、携帯電話がauの場合には、それだけで特典を受けることができます。

特に、携帯電話の毎月の料金の割引を、受けることができる「auスマートバリュー」と呼ばれているキャンペーンが人気です。

 

ケーブルテレビの未来

他の通信会社の提供しているサービスと比較すると、独自性のあるメニューも存在するようですが、利用者にとっては非常に興味深い内容で提供されています。

また、一定の地域に限定して、サービスを提供することによって、各担当者が、無駄な移動を行う必要がないところもメリットとして挙げる必要があります。

一つの企業が全国展開することが、一般的である通信業界において、狭い地域に集中して、資金と人を投入する形態をとっているケーブルテレビです。

狭い地域で営業する方が、逆に利益を計算しやすい面もあると思われます。

また、契約者と、サービスを提供している企業との距離が近いとも言えます。

これから、一人住まいの高齢者が増えていく状況では、このような、地域に密着したサービスを提供する存在は、もしかしたら非常に重宝されるようになるかも知れません。