BYOD(ビー・ワイ・オー・ディー)は私物を有効利用する手段

全く同じ性能を持っている、スマートフォンなどの通信端末であっても、プライベートで利用しているものと、ビジネスで利用しているものはその目的が異なります。

その目的に合わせて、複数の端末を使い分けることで、その境界線を超えないようにすることがこれまで一般的に行われてきた手法です。

 

しかし、最近では、その境界線を守るよりも、業務効率の向上や、コストの低下などのメリットを優先する傾向があるようです。

このような流れを実現したものが、私用の通信端末を、ビジネスでも、利用することを認める「BYOD」と呼ばれている形態です。

しかし、これで全ての問題が解決する訳ではありません、逆にこれまでよりも、セキュリティ対策の上では問題が発生し易い環境とも言えます。

 

BYODとは?

「Bring Your Own Device」と言う言葉を短縮したものですが、本来はレストランなどの来店客が、自分で用意した飲み物などを、持参することを意味しているようです。

主催者(=企業)が用意した飲み物(=パソコン、スマートフォンなどの通信端末)ではなく、もともとプライベートで利用している通信端末を業務でも利用すると言う形態を表現しています。

もちろん、企業によっては、このような形態で、業務に対応することを禁止しているところもあります。

セキュリティ対策の面では、統一して対応している端末を各担当者へ提供して、それ以外の端末の使用を禁止する方法がもっとも間違いのない方法です。

 

しかし、各業務の担当者にしてみると、プライベートでも利用している端末の方が、その操作にも精通していますし、複数の端末を管理する手間はかなりの負担になります。

BYODであれば、今後の機種変更の際にも、自分の好みで好きなメーカーを選定することができます。

企業に内緒で、私用の端末を、業務に利用する可能性を考えると、正式にそれを認める方がセキュリティ対策の面では好ましいとも言えます。

企業にとっても、使い慣れた端末の利用による、業務の効率化と、各担当者へ提供する業務用ツールに要するコストの大幅削減に繋がる方針転換となります。

 

BYODの気になる点

各人の所有している端末で、業務に対応する場合には、どうしてもセキュリティ対策の面では問題が発生することが予想されます。

まず、必ず暗号化された状態で、データの送受信を行うことが求められますし、外出先からでも閲覧できる業務用システムに関しては、その通信自体のセキュリティ対策も必要となります。

端末の所有者の承諾がある場合には、紛失時にその場所を特定できるアプリや位置特定サービスなどを、常に利用することが必要となります。

それでも、自分の所有する通信端末の保管のみに、神経を集中できることまでを考慮すると、セキュリティ対策の面ではメリットもあるのかも知れません。

 

情報管理には、非常に厳しいと言う印象を受けるアメリカでも、すでにこの形態によって、業務を行っている企業がかなりの割合になっているようです。

これには、ビジネスとプライベートを完全に切り分けることは、実際には非常に困難であるとの現実的な判断があるようです。

しかし、完全に自由化すれば、例えばメールに添付された怪しいアプリによって、機密情報が流出する可能性などもあります。

それぞれの企業によって違いはあるようですが、アメリカの企業でも問題のあるアプリのインストールを監視する対策などを講じることを条件として、私用の通信端末を業務でも使用することを認めているようです。

 

BYODのすすめ

プライベートで行っているSNSのサービスであっても、場合によっては、ビジネスに関係した話が盛り上がることがあり得ます。

全体的に見ると、1台の端末によって全ての情報交換を行うほうが合理的と言えます。

これまでの常識が、いつの間にか非常識になることは珍しいことではありません。

そして、これまでの常識が現在の状況でも、本当に合理的な意味を持つのかを常に考える必要があるようです。「公私混同」であると、非難される状況、とも言える、私用の端末の共用化です。

しかし、完全な公私の分離が非常に困難と言える現在の状況を考えると、十分なセキュリティ対策を講じるのであれば、仕事の面でもそれ以外の面でもメリットの方が多い形態と評価できそうです。