IoT(Internet of Things) ニフティの「おへやプラス」サービスとは?

遠くに住んでいる家族が、いつかは高齢化して、その暮らしぶりを心配するような事態はどうしても避けることができません。

同居できれば、それで解決しますが、実際には、仕事や、子供の教育のことなどを考えると、それが困難である事例がほとんどではないでしょうか?

そのような場合に、少なくとも遠隔地に住んでいる家族の生活環境だけでも確認することができれば、ある程度の安心感を得ることができます。

 

このように、遠隔地に住んでいる家族に関して、安心感を得ることができるサービスが「おへやプラス」と呼ばれているものです。

この「@nifty(アットニフティ)」が提供しているサービスでは、単に、遠隔地の環境を、モニタリングするだけではありません。

各種のセンサーからの情報に基づいて、快適な暮らしを行うことができるように、注意を喚起する機能も提供されています。

新規の申し込みであれば、初期費用として、5000円(税抜)、月額利用料金として、980円(税抜)が必要ですが、2015年の1月31日までに申しこめば、初期費用は無料、月額料金が3ヶ月間無料となるキャンペーンを行っています。

 

おへやプラスとは?

手元にあるスマートフォン(iPhone、Android端末に対応)にインストールしたアプリを経由して、遠隔地に住んでいる家族の住居に付いて、その室内環境を確認できるサービスです。

その確認を実際に行う機器としては、グラモ社の提供している「iRemocon Wi-Fi」を、対象とする住居へ設置して利用します。

この機器を、インターネット回線に接続することによって、設置された場所の環境を、スマートフォンが手元にさえあれば、離れた場所からでも確認することが可能となっています。

 

また、現在の室内環境に関する重要な情報である、温度、及び湿度を知らせるだけではありません。

現在の環境に応じて、熱中症の予防対策の目安(4段階)と、インフルエンザの予防対策の目安(3段階)を段階表示することが可能です。

このような基準に該当する場合は、専用のアプリをインストールしているスマートフォンへ通知が来ますので、その端末を持っている人から、環境を監視している場所に住んでいる家族などへ連絡を行うことで注意を喚起することが可能となります。

 

おへやプラスによる安心

対象となる住居に関する情報(温度、湿度)は、常に、グラフ化(6時間、及び24時間分)された形で、確認することが可能です。

また、設定した温度、湿度になると、アプリをインストールしているスマートフォンに、通知が届くように設定することができます。

1日のうちに、何度も、現在の環境を確認する必要がありません。

また、対象となる住居の存在する地域を設定することによって、そのエリアの天気予報と予想気温を表示することができます。

特に、熱中症の対策をとる必要がある時期であれば、対策をとる必要があれば事前にわかるようになっています。

 

現時点では、遠隔地にある住居の空調を、スマートフォンから直接コントロールする機能は提供されていません。

設置する機器自体には、それを可能とする機能が搭載されていますので、今後の予定では遠隔地に住んでいる家族の住居であっても、その環境をコントロールすることを可能とします。

そうすれば、連絡が取れなくても、遠隔操作で、部屋の温度を、適温にすることが可能となりますので、緊急時にも対応することができるようになります。

また、複数の家庭の室内環境を、同時に確認することができるようにする機能や、最初の機器設置を行う出張サポートなども、将来的には展開することが予定されています。

これからも便利で、現実に即したサービスが、更に追加されることは間違いない、と思われます。

 

おへやプラスのようなサービスは今後も必要?

これからも、高齢者の一人住まいが、増加することが予想される日本国内では、類似したサービスが、今後も多数提供されることが予想されます。

幸いなことに、現在では、高速のデータ通信を、安価な料金で利用できる環境が実現しています。

そのため、遠隔地の環境を検知して、コントロールすることができるサービスが比較的低額で提供されています。

このようなサービスが、一般的になれば一人で住んではいても実際には孤独ではない、と思える環境を、遠隔地に住んでいる親族にプレゼントすることができます。

 

今更、昔のように、大家族で暮らしていくスタイルが復活することはあり得ませんが、それでも、高速のインターネット回線を経由して、まるで、同じ屋根の下で同居しているような環境を作り上げることができる点は、高く評価できるところではないでしょうか?

このようなサービスを、公共のサービスとして、一定の年齢となった、一人住まいの人には無料で提供するような体制が望まれます。