インターネットの可能性(ビジネス編)

インターネットが仕事に利用されるようになってから、かなりの年月がたちました。

当初は「ちょっとした便利なもの」程度にしか見なされていませんでしたが、今やビジネスの基盤とも言うべき存在となりました。

この記事では、インターネットがビジネスシーンで担う役割の確認と今後の可能性について触れています。

 

インターネットメールの存在価値の変化

当初は、たまに使用する電子メール送受信のために用意された予備的な存在でした。

そのうち、その地位が向上していき、現在では大事な連絡は後でも記録が残るメールでするように、というような周知が会社内で徹底されるレベルの存在となりました。

相手方との信頼関係にのみ依存していた従来の意思伝達方法では、本当に連絡をしたかどうかが、問題発生時に議論されるような事態が発生します。

 

その点、電子メールであれば、意思の伝達をおこなったことが、その正確な到着時間を含めて、瞬時に確認できるという特徴があります。

これによって、そのようなことは知りませんでした、という抗弁ができなくなるという厳しい面もありますが、業務の進行にとっては、大きな進歩といえます。

メールが意思伝達の方法として、重要な地位を築いたあとも、それ以外の分野では、今まで通りのアナログ的な方法で業務をすすめていた各企業です。

 

しかし、インターネットを利用すれば圧倒的なコスト削減が実現できることにようやく気がつきます。

情報をデジタル化して各担当者へ送信すればひとまずコピー用紙が不要になります。

おまけに、お酒をのんだあとで電車の中に重要書類を置き忘れる可能性もなくなります。

 

インターネットによる変化

メールの利用による意思伝達が会社内での重要な地位を築いたあとで、次にその地位を確立したのが、それまで大量の紙を必要としていた作業です。

情報をデジタル化すれば、消耗品にかかるコストを削減できるうえに、情報の秘匿という企業としての重要な課題を解決できる道を開くことができます。

 

社員のタイムカードや各種の報告書をデジタル化し、必要であればメールに添付して送信すればそれで対応終了です。

その節約できた時間は、会社の収益アップに貢献できる本来の業務に利用することができますし、経理担当者の人数をへらすことにもつながります。そして、次の段階へと向かいます。

 

ここまでくると、経営陣は気がつきます。我が社の社員が、この会社の建物に毎朝、同じ時間に集まることになんの意味があるのだろうか、ということにです。

インターネット回線を利用して、自宅でも、会社とおなじ業務システムの画面を開くことができれば、毎日出社する必要がなくなります。

出社に必要な時間と、その費用を別のところで利用する方が、会社の利益にもつながるのではないでしょうか?

そのことを考えた結果、一部の職種の社員は自宅勤務を選択できることにしました。

 

インターネットによるビジネスチャンス

会社のコストの削減と、セキュリティ対策と、業務の無駄をなくすることに成功した会社は、さらなるインターネットの有効利用を思いつきます。

それは、いままで営業担当者が相手先の企業へ出向いておこなっていた対応を、お互い同じ業務用システムをみることにより対応できないかと、ということです。

 

すでに取引関係にある相手先とは、その業務用システムを利用して、提案、見積もり、契約、納品、集金等をおこなうことにします。

こうすれば連絡の行き違いもなく、情報がもれることもなく、確実に仕事をすすめることができるのではないでしょうか。

もちろん、前提として、使い勝手の良い業務用システムを開発する必要がありますし、取引先の担当者にある程度のパソコン知識が必要になります。

 

これで、インターネットの活用により、ほとんどの業務が無駄のない仕組みによって運営されるようになりました。

本来の業務以外にかかる時間を短縮できたことによりできた時間を、余暇に使うもよし、資格取得の勉強にあてて、将来に備えるもよしです。

実際には、仕事の処理速度が上がった分だけ、その部署の人員をへらすため、忙しさはかわらないと思います。

 

インターネットとビジネスのこれから

前の章で「すでに取引関係にある相手方」と書きましたが、実際には、まったく取引関係にない相手方にたいしても、業務の提案や見積もりをおこなう形態が珍しくないのが現状です。

通常の企業であれば、自社のホームページを運営していますので、電子メール等で連絡をとることができれば、かならずしも訪問する必要はありません。

 

会社間の橋渡しをすることを目的としている企業では、一定の要件を満たした企業や、自営業者に対して自社の業務システムに登録することを促し、その能力と、作業内容、納期、対価が合致する組み合わせをさがすことが容易にできる仕組みを提供しています。

この方法ならば、所在地が離れていても、相手方の担当者を顔を合わせることなく、作業に対応することができます。

 

これからの展望としては、ますます生身の人間同士による交渉で業務の内容を決定する場面が減っていくのではないでしょうか?

しかし、人間同士のつながりがないということは、すなわち、完成した仕事の内容のみで評価されるということですから、厳しい一面もありそうです。

人間同士のなれあいとか、阿吽の呼吸などが存在しづらい世界になるということでしょうか。